ファイナンシャルプランナーへの相談で多い、保険の見直しについて説明しています。
生命保険などの見直しをファイナンシャルプランナーに相談する人は、保険加入時に勧誘されるまま、よく考えずに加入してしまったケースが多いようです。
そのときは商品の説明を聞いて良い保険だと思って加入するのですが、何年も保険料を払い続けているうちに、保険料の金額や保障内容に不満が出てきてしまうことがあります。
加入時には考えていなかった結婚や出産、子供の進学などによって家計に変化が生まれた際に、保険料の支払いが負担に感じることもあるでしょう。
また、リストラや勤務先の経営破綻によって、収入を失ってしまうこともないとは言えません。 しかし、安易に保険を解約したり減額したりすることは、万一の保障をさらに少なくすることになるので、慎重に行うことが必要です。
生命保険とは名称が示すように、生命に関する保険です。生命保険は死亡保険、生存保険、生死混合保険、それ以外の4種類に分類することができます。
死亡、あるいは高度障害に見舞われた際に支払われるものになりますので、申込時に既に死亡リスクの高い症状に見舞われている場合、加入を断られる可能性が高くなります。
まだまだ死亡率の高いがん。そのための保険ががん保険です。
がん保険はがんが確認された際に支払われる保険です。がん治療は高額な費用が必要となりますので、がん保険は商品によって細分化されています。どこまでのがんをカバーするかは保険商品によって異なりますので、がん保険に関しては「加入するか・しないか」だけではなく、どのようながん保険に加入するのかまで検討する必要があります。
がんも様々な種類がありますので、加入したがん保険と自分自身が発症するがんがマッチしていない場合、残念ながらがん保険が適用されない可能性もあります。
費用だけで選ぶのではなく、「何をカバーしているがん保険なのか」まで考慮しましょう。
医療保険は範囲が幅広い保険です。入院時のカバー、あるいは近年の高度医療に必要な多額の費用をカバーするものまで様々です。
一般的に「三大疾病」「五大疾病」と呼称されている、日本人が比較的かかりやすいとされる症状をカバーしたものが多いのですが、こちらも商品によって様々です。
そのため、加入条件も細分化されています。もしもの時の保険になりますので、健康状態が悪い場合、あるいは年齢等によって加入できない医療保険もあります。
これまで紹介した保険は、いわば任意のものです。「いざ」や「もしも」の時のための備えではありますが、義務ではありません。その点介護保険に関しては国民の義務と考えて良いでしょう。
なぜなら、満40歳以上となると給与から介護保険料が徴収されるからです。2000年にスタートした精度で、高齢化社会に備えたもので死亡するまで支払うものです。
支払額は所得と自治体が設定する基準によって分類されます。そのため、任意保険とは異なり、自分自身が支払う費用の把握が難しいのがネック。計算しようにも自治体独自の基準が様々であることから、天引きされた額を見るまで費用が分からない人も珍しくありません。
しかし、少子高齢化が加速している日本国内に於ける将来のための「共同負担」として、重要な財源となっています。
人生100年といわれる時代では、結婚している・していないにかかわらず、女性が老後を1人で過ごす可能性は高いと言えます。
幸せな老後を過ごすためには、しっかりと将来設計をすることが大切です。
もしもの時の備えである保険も、重要な将来設計の1つ。保険を見直したい人はもちろん、新規加入を検討している人も、保険会社以外のお金のプロであるファイナンシャルプランナーに相談し、第3の視点でアドバイスをしてもらうことをおすすめします。
ライフスタイルを見直す、資産運用について勉強するなど、若く収入があるうちにしておいた方が良いことはたくさんあります。病気やけがで働けなくなった際のリスクなど、さまざまなケースを想定し、事前に備えておきましょう。
ファイナンシャルプランナー（FP）オフィスが主催している無料のマネーセミナーなどに参加すると、これからのお金について考える良いきっかけになるかもしれません。
不景気から給料カットやボーナスの減額が続いたAさんは、ファイナンシャルプランナーに相談して生命保険料を減額してもらうことにしました。
Aさんが加入していた生命保険は死亡保険金が5,000万円というもので、Aさんはかねてから自分には保障が大きすぎるのではないかと思っていました。
来年は子供が高校に進学することもあり、この際だから思い切って生命保険を見直して、少しでも負担を減らそうと思ったのは当然の判断だったかもしれません。
Aさんの相談を受けたファイナンシャルプランナーは、死亡保険金が半分の2,500万円に減る代わり、支払い保険料も半分で済む保険を勧めてきました。
Aさんは喜んで加入していた保険を解約して、新規に保険契約を行いました。
しかし保険の見直しから、わずか1ヵ月でAさんは交通事故で亡くなってしまったのです。Aさんの奥さんは生命保険が掛け替えられていることを知らされておらず、とても慌てました。
これからの生活のことや子供の進学を控えて必要なお金のことを考えると、死亡保険金だけではとても足りず、住んでいたマンションを引き払って引越しを余儀なくされてしまったのです。
生命保険は自己の保障であるとともに、残された家族に対する保障でもあります。
単純に目先の保険料を安くするためだけではなく、万一のことや将来的なことも総合的に考慮して最適な保険を勧めてくれるファイナンシャルプランナーに相談することが大切です。
公益財団法人生命保険文化センターが発表した「生命保険に関する全国実態調査」によると、平成30年度の世帯の生命保険加入率は88.7%、普通死亡保険金の平均額が2,255万円、払い込み保険料が年平均38.2万円だということです。
生命保険の見直しには、加入中の保険を全国平均値と比較することも大切です。
また、生命保険を見直すタイミングとしては、次のような人生の節目を選ぶといいでしょう。
自分が守らなければならない伴侶を得たときが、保険見直しの最大のチャンスと言えるでしょう。
子供のころからの保険をそのまま継続してきた人や、社会人になってから知り合いに紹介されて生命保険に加入している人も少なくありませんが、独身の時に加入した生命保険は配偶者や家族を前提とした保障内容にはなっていないはずです。
「自分が病気になったときや死んでしまったときに残された家族はどうするのか」を夫婦でよく話しあって保険の保障内容を確認することは、これからの人生設計の第一歩と言えます。
子供の誕生によって夫婦のどちらかが仕事を続けられなくなることは、珍しいことではありません。
2人で頑張って働いていた時には問題のなかった家計も、子供の誕生によって状況が一変してしまうことがあります。
家庭の状況が変わったときには、メンテナンスのタイミングだと考えて信頼できるファイナンシャルプランナーに、現在の保障内容が適切かどうか確認してもらうといいでしょう。
子供が小さいうちは家計にもあまり負担がなく、生活費の大きな変化はありません。
しかし、子供が成長するに従って、家計の出費はどんどん増えていきます。
子供のための習い事や塾代、学費、寮やアパートなどの下宿代を支払わなければならないケースも出てくるでしょう。毎月の出費が増えれば増えるほど、収入が途絶えた時のダメージも大きくなっていきます。
子供が中学や高校に進学するタイミングで、一度保険を見直しておくことが大切だといえるでしょう。
保険は一度加入したらそのままというのではなく、状況に合わせて最適なものに入れ替えていくことが、将来の不安を払拭するために必要な行動になります。
現在、独身で、今後も結婚する予定がないのであれば、死後の保障よりも、病気やケガなどで働けなくなってしまった場合のリスクに備えられる保険を選んだ方が良いでしょう。
女性なら、女性特有の病気への備えが手厚い保険に加入しておくのも賢い手です。
ただし、正社員として働いているのであれば、病気やケガなどで長期間入院した場合に受けられる公的な保障はたくさんあります。
資産状況にもよりますが、それほど過剰に備えなくても良いケースもあるため、一度、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみても良いかもしれません。
残念ながら、ファイナンシャルプランナー（FP）と名乗る人の中には、相談者のライフプランを考えることなしに、現在の収入額だけを見て高い保険料の商品を勧誘し、加入中の保険を解約させて自分が勧める保険商品に乗り換えさせる人も存在します。
最初から保険商品ありきの勧誘は、ファイナンシャルプランニングとはいえませんので、信頼できるファイナンシャルプランナーかどうかをしっかり見定めなければなりません。
その人のライフスタイルや資産状況、将来の人生設計などを踏まえ、「もしも、働けなくなってしまったときに、どの程度の補償が必要なのか？」「万が一、死んでしまったときに、最低限いくらあれば家族を守れるのか？」など、親身にアドバイスしてくれるファイナンシャルプランナーを選ぶようにしたいものです。
まずは、無料で参加できるマネーセミナーなどに参加してみて、信頼に足る会社か、またはファイナンシャルプランナーかを見極めてから、個別相談を検討するのも手でしょう。
| 個別相談 | 無料 |
|---|---|
| 在籍FPの保有資格 | CFP
AFP
FP技能士
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| 無料セミナー会場 | 神戸国際会館など （定員15名） |
| 個別相談 | セミナー参加者は無料 |
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| 在籍FPの保有資格 | CFP
AFP
FP技能士
※2
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| 無料セミナー会場 | 自社 （定員10名） |
| 個別相談 | 5,000円（税別）～ |
|---|---|
| 在籍FPの保有資格 | CFP
AFP
FP技能士
※2 |
| 無料セミナー会場 | 自社 （定員8名） |